教育制度の整備が人材不足解消の鍵

介護職は、離職率が高いという問題があります。若い人材が業界に入ってきたとしても、すぐに辞めることが多いので、いつまで経っても人材不足の現状が改善されないのです。
こうした問題が起こるのには、理由があります。特に大きな問題としては、教育制度の不備が挙げられます。

他の資格職とは違って、実は介護の現場に出るためには、前準備がほとんど必要ありません。資格や経験が無くても、介護業界には比較的簡単に入ることができるのです。
介護福祉士などの国家資格を取得するためには実務経験が必要になるので、ほとんどの人はまず無資格で仕事を開始します。介護のことについて何も知らないまま現場に入ることになり、いきなり高齢者の相手をさせる施設が多いのです。
しかし、高齢者は健常者と比べて体が弱く、ちょっとしたことでも体調を崩してしまう可能性があります。慎重なケアが求められているのに、そのやり方を教えて貰えないというケースがよくあるのです。

働き始めのレクチャーでは、先輩についてまわって「見て仕事を覚えるように」というスタンスの施設は今でも多く見られます。先輩が細かく教えようと思ってはいても、自分の仕事で手一杯になってしまい、なかなか丁寧なレクチャーができないという状況なのです。
そのため、それなりに責任のある難しい作業を、新人が分からないまま着手するしかない状況になってしまい、ストレスを感じて辞めてしまうケースが多いのです。

そのため、適切な教育システムをしっかりと行うことこそが、離職率の高さを改善させる唯一の方法と言えるかもしれません。最近は、離職率を改善させるための研修制度を充実させようという取り組みが行われています。